べんりねっとL(ライト)は、パッケージ型一括購買システムです。
べんりねっとL(ライト)は、オフィス用品「ウィズカウネット」に加え、工具や安全具、電報など 各分野のトップサプライヤである「当社推奨サプライヤ」と購買管理に必要十分な機能をパッケージ化しています。
購買先を集約し、購買データを一元管理することで、「コスト削減」と「購買業務の見える化」を同時に実現できます。 また、15年以上もの間、購買改善に携わってきた経験・ノウハウを活かし、導入から運用まで当社の営業マンがお客様をサポートし続けます。
べんりねっとL(ライト)ならではの価値
「拡げやすさ」と「続けやすさ」で導入から運用まで丸ごと購買業務の改善をサポートし続けます。
べんりねっとL(ライト)ならではの価値 その1「拡げやすさ」
オフィス用品「ウィズカウネット」やさまざまな商品・サービスをご提供する「当社推奨サプライヤ」だけでなく、お客様の既存取引先を連携することも含め、幅広い選択肢の中からお客様に最適な購買管理方法をご提案いたします。
オフィス用品だけでなく、工具や工場消耗品・理化学機器から電報・書籍までさまざまな商品・サービスを対象とした最適な購買ができることで、オフィスだけでなく工場や研究所、グループ会社まで購買改善活動の範囲が広がり、さらに、導入時の全社への告知方法や発注者様への説明会、導入後の利用状況の提示にいたるまで、購買改善活動の拡大・定着のために経験豊富な当社営業マンがサポートいたします。
べんりねっとL(ライト)ならではの価値 その2「続けやすさ」
購買システムを導入後、単なる「発注システム」としてご利用いただくのではなく、コスト削減や業務効率化を実現する「仕組み」として継続的にご活用いただくために、当社の営業マンがお客様を定期的にサポートいたします。
当社の営業マンは3,000社以上にわたり購買改善に携わった実績から、導入後の購買状況分析、お客様の購買状況をふまえた商品・サービスのご提案や効果検証、他社事例など購買改善活動を継続させるための施策やキーポイントを継続的にご提案し、お客様と共に購買改善を実現いたします。
さらに管理者様だけでなく発注者様からのお問合せも「べんりねっとライト専用ヘルプデスク」が対応いたしますので、安心してご利用いただけます。
べんりねっとL(ライト)のメリット
「べんりねっとL(ライト)は間接材購買の「コスト削減」「購買業務の効率化」と「購買業務の見える化」を実現します。
コスト削減
スケールメリットを活かしたコスト削減
コスト削減の一般的な方法として、「商品の単価を下げる」「購買を控える」「相見積を取る」などがありますが、べんりねっとL(ライト)では、購買金額の「スケールメリットを活かした」コスト削減も可能です。
例えば、オフィス用品を本社・支社・工場がそれぞれ別の取引先から購買している場合、「ウィズカウネット」に集約することで、購買金額のスケールメリットを活かしたコスト削減(ボリュームディスカウント)を図ることが可能です。同様に工具や理化学機器なども「当社推奨サプライヤ」に集約することで、コスト削減を図ることができます。
購買管理機能の活用によるコスト削減
すべての取引先の購買データが、べんりねっとL(ライト)に蓄積されるため、取引先ごとの購買金額や購買頻度の高い商品などを簡単に把握することができます。 購買データを元に、取引先への価格交渉や単価の低い商品への切替などの方法でコスト削減ができます。 また、承認機能を活用して購買を抑制するなど、お客様の要望に合ったコスト削減方法を提案いたします。
購買業務の効率化
取引先ごとに異なる発注方法や毎月発生する支払処理などの業務は、べんりねっとL(ライト)を利用することで軽減できます。
例えば、オフィス用品はインターネット、名刺や封筒はFAXで注文と、取引先ごとに発注方法が異なることで手間が掛っている場合、べんりねっとL(ライト)を利用するだけで、すべての取引先への発注方法を一本化でき、発注業務の手間を削減できます。さらに購買管理機能を利用することで、発注時の承認作業や請求突合せ作業など、購買業務を効率化できます。
<べんりねっとL(ライト)導入効果>
- 導入前
- 各部署から必要な商品を総務部に購買申請し、総務部が一括発注
経費振替処理は各部署で利用した金額を経理部が請求書をもとに振替 - 導入後
- 各部署からの直接発注により総務部での処理業務が大幅削減経費振替処理もデータを利用することで大幅な改善を実現
- 業務コストダウン事例: 従業員200名の教育業A社様 実績
購買業務の見える化
購買業務を「見える化」するには、「いつ・誰が・何を・いくらで購買したか」など、購買プロセスや購買実績を簡単に把握できることが重要です。
べんりねっとL(ライト)は、すべての取引先の購買データを提供できるため、「いつ・誰が・何を・いくらで購買したか」が簡単に「見える化」できます。
また、承認機能をはじめとする簡単べんりな購買管理機能を利用することで、ミスや不正の起きにくい環境をつくり、内部統制の強化が図れます。